難聴者は五体満足に見えるので、視覚障害者や肢体不自由者のように人目につかない。また、人との会話がうまくいかなくなるので人を避け、人目につかないようにする。従って、一般の人に関心を持たれないし、その困難さやその社会的問題に気付いてもらえない。
７０才を超すと約半数が補聴器を必要とするほどになるので、高齢化率が20％を超えたわが国では、10人に2人が高齢者で、その約半分が難聴なので、全国で１千万人を、本県で１０万人を超え、膨大な数になっている。
これら難聴者の80～90％、本県では90～95％が補聴器不評のため使用せず聴えないままでいるので、コミュニケーション障害から閉じこもり、寝たきり、認知症などにつながる可能性が高く、恐らく難聴高齢者の三分の一から半分は寝たきり、認知症など、人間として生きていけなくなていると推定され、今後もこの数は増え続けよう。
従って老人医療費が、介護費が高騰せざるを得ず、増税が当然のようになっているが、果たしてこれはやむを得ぬことだろうか？
年とともに起こるいわゆる「老人性難聴」は、近年耳を養っている血管の動脈硬化であることが判明、その予防も停止も可能であるばかりでなく、音の歪（ひず）み（音を感じる細胞が動脈硬化、高脂血症ー血液の中の脂肪系物質の増加ーなどにより血液の流れが障害され、十分酸素や栄養をもらえなくなると障害され、音の濁り方や大きくなり方が変り、音がストレートに入らなくなるので、音が聴えても言葉がわからなくなる）が改善され、言葉がよく分かるようになることも分かってきている。
ある程度以上に難聴が進むと、補聴器で対応ということになるが、近年の法律改正（薬事法や特定商取引に関する法律等の改正）また「補聴器相談医制度」の発足で,本人次第で適合補聴器が得られるようになっている。
難聴高齢者については、早期発見・早期対応が重要である。いよいよ聴えが悪くなってからだと、補聴器をうまく使いこなせないし、補聴器を使う意欲がなくなる人がほとんどである。
そこで、６５才以上になったら毎年聴力検査を、いずれ住民検診に組み込むべきと提案しているが、関心を持つ市町村が出てきたことは喜ばしいことである。
聴えが悪くなりだしたら、すぐ適合補聴器で対応すると、米大統領であったレーガン、クリントンのように、人生はそのまま継続・発展させられ、コミュニケーション良好で家族・社会と仲良く付き合っていけ、正確な情報によりその時代にマッチした生き方を模索、亡くなる直前まで自立、人生をエンジョイし、人間としての人生を全うすることができる。前述の「認知症・寝たきり」の人生と比較すると、一人一人にとって大きな差であり、難聴高齢者のほとんどが人間としての人生を全うできれば、当然老人医療費・介護費が軽減・不要となり、増税ではなく減税になり得ることを知るべきである。
※（平成１９年１２月１７日 沖縄ﾀｲﾑｽ「論壇」投稿掲載）