年とともに聴こえが衰えてくる。早いか遅いか個人差はあるが、殆どの人に生じてくる。
７０才を超えると約半数の人が、90才以上で殆どの人が補聴器を必要とするほどになるので、いかに多いかがわかるだろう。
聴こえが悪くなったら、補聴器ということになるが、いままで我が国には補聴器を適合させる制度がなかったため、不適合補聴器で「補聴器は駄目」とあきらめてしまっていた人が大部分である。そのため、聴こえないままでいたことにより、閉じこもり、ぼけ・寝たきりになってしまった人が多いようだ。
しかし、今年の4月に薬事法が改正され、補聴器は「医療用具」から「管理医療機器」に規定され、販売業者は「補聴器の専門家」を有しないと認可されなくなり、販売した補聴器に責任を持つ義務が生じている。すなわち良く聴こえない補聴器の場合には、それを業者に訴えれば業者は聴こえるようにする義務が生じてくることを熟知し、良く聴こえるようになるまで、訴え続けるべきである。
私ども、難聴当事者の組織である「沖縄県難聴福祉を考える会」は約１２年前から、不適合補聴器で悩まされている難聴者に対応してきているが、いよいよ聴こえが悪くなってから補聴器を適合させ、装用指導（補聴器に慣れ、使いこなすための指導）を行っても、なかなか使いこなせない人に多く遭遇する。
そのような人たちと接して思うのは、聴こえなくなってきたことにより、どうも人生はもう駄目だな、終わりだなと思いだしているのではないか。聴こえなくなって、周囲とのコミュニケーション障害を含め、自分で自立して生きていく自信を失い、”何かをしたい”という意欲までなくなってしまっているように思える。
一方、聴こえが悪くなりだしたときに、すぐに補聴器で対応すると、特にまだ現役であったり、社会的な活動をしていると、それを続けるため、すぐ補聴器を使いこなしてしまう。これにより、人生は停滞することなく、そのまま継続できるし、人によっては発展もさせられ、閉じこもりや、ぼけ、寝たきりにならず、恐らく亡くなる直前まで自立し、生きがいを持って、充実して生きていけるようになろう。
すなわち、早期発見、早期対応の重要性、必要性を感じ、昨年後半から対応を始めている。
具体的には、老人クラブ、ミニデーサービス、自治会などに出張し、全員の聴力検査を行うようにしている。自分はまだ大丈夫といっていた人がかなり悪かったり、自分はそろそろと思っていた人がほぼ正常だたり、自覚と実際とが異なる人もかなり見られた。
最終的には、住民検診に組み込み、６5才以上からは毎年聴力検査を行うべきと、認識する地域に話し掛け始めている。
このように、難聴になってもすぐ対応する社会になり、ぼけ、寝たきりなどを防止し、ほとんどの人が死の直前まで自立し、生きがいの持てる社会の実現は可能と思っている。
※２００５年（平成１７年）５月２６日 琉球新報「論壇」投稿 掲載の文