４0～50才頃より聴覚が衰え出し、６0～70才頃より生活に支障を来たす人が出てくる。早いか遅いか個人差があるが誰にでも起る。
難聴には補聴器と云うが、補聴器の評判は悪く、補聴器はガアガアうるさいばかりで、頭が痛くなり、言葉がわからないからいらないと、殆ど使われて居らず（必要な人の10～20人に1人）、このためコミュニケーション障害から、社会・家族より遊離・孤立、人間は精神的な動物なので、生きて行く自信・意欲を失い、閉じ込もり、寝たきり、認知症と、人間として生きていけない人が増えている。
一人ひとり異なる聴え方を測定し、補聴器を適合・調整すると静かに言葉がわかるように出来る。補聴器と同じ単位で聴えを測定しておくと、自分の聴えに補聴器がどうカバーしているか測定できる上に、目でも確かめることも出来る。そして、一人ひとり生活音、環境音が異なるので、貸し出しを受け、メーカーにより補聴器の音質が異なるので聴き較べもして、自分の聴き易い補聴器を自分の耳で確かめながら、選ぶことが出来る。
そして、これが確実に行われるよう法律などの改正が行われ、適合補聴器が得られる時代になっている。
即ち、一昨年4月に薬事法が改正され（厚生労働省）、補聴器は管理医療機器に規定され、補聴器の販売規制が始り、業者に補聴器適合の義務・責任が生じ、広告規制も始っている。
これに呼応して、日本耳鼻咽喉科学会が、「補聴器は医師の診断の元に購入すべき」との方針を決定（ドイツ、イギリス、フランスなど先進国は、医師が処方するだけでなく適合しているか、患者の満足度も確認して売買、保険支払となる。そしてドイツでは一年に一度の補聴器チェックが法律で定められているードイツ政府は国民全てを聴えるようにすることを人間の基本的な人権として保証している）、補聴器相談医を学会認定で制度化することとなった（昨年4月よりー全国で約3千名、当県は25名。学会ホームページ参照）。
これに加え、平成16年11月に「特定商取引に関する法律等の改正」が行われ（経済産業省）、高齢者が訪問販売、電話勧誘販売、通信販売などにより悪質なトラブルに巻き込まれた時に救済する法律（クーリングオフなど）も整備されている。
このように適合補聴器が得られる時代となっている。従って、補聴器の選択に当っては、貸し出しを受け、良く聴えるか、雑音など気になるようなものはないか、自分の不自由さをカバーできているか、メーカーによる音質の異なりなどを確認して購入すべきである。
聴えが不自由し出したら、このように早期に適合補聴器で対応し、コミュニケーションを良好にして、家族・社会と良好な関係を築き、正確な情報を得て人生を設計し、亡くなる直前まで、自分の思い通りの人生をエンジョイしてほしいものでである。