高齢社会が進行、難聴高齢者も膨大な数に増加しているが、補聴器が不評なためか、この活用をあきらめ、聴えないままで、コミュニケーション障害から、家族・社会より孤立・遊離し、閉じ込もりになり、寝たきり・認知症に陥入り、人間として生きて行けなくなる人々が未だに多く、家族・社会も年を取れば聴えなくなり、そうなるのが当たり前と無関心の状態になっていることは、実に悲しいことである。
時代が変り、業者や家族などにまかせるのではなく自分がしっかりして、自分の聴えに合った、自分が生活や社会活動に不自由しなくなるように補聴器を選別して行けるし、法律的にも（�薬事法の改正ー補聴器は管理医療機器に規定され、販売規制と共に業者に補聴器適合の義務・責任が生じているなどー、�特定商取引に関する法律等の改正ー高齢者が訪問・通信販売などで、悪質なトラブルに巻き込まれた時に救済する、いわゆるクーリングオフなどー）、また制度的にも（「補聴器相談医制度」－日本耳鼻咽喉科学会）、これをサポートし、適合補聴器が得られ易い時代になって来ている。
これらを踏まえて、聴えに不自由を感じ出したらすぐ対応すべきである。本当に悪くなってからでは、補聴器をうまく使いこなせなかったり、補聴器を使おうとする意欲も失われていることが多い。恐らく、コミュニケーション障害から、生きて行く自信を失い、人生に希望を失い、生きる意欲がなくなって行くからであろう。
そこで、”難聴高齢者の早期発見・早期対応”を提唱、65才以上で毎年聴力検査を、いずれ”住民検診”に組み込み、悪くなり出したらすぐ対応することを提案している。
補聴器選別に当たっては、まず貸出を受け、まず必要か否かの検討と共に、各家庭・職場などの環境音により、雑音、音の響きなど自分が抵抗なく聴え言葉がよくわかるように何回でも通って調整させ、最終的にはメーカーによって音質が異なり、音の感覚など一人ひとり異なるので、この補聴器はどうもとか、この補聴器は気持ち良く聴えるなどよくあることなので、よく聴き較べてから、購入を決定すべきである。
購入したら、それで終りではない。何かおかしかったら、すぐ調整させるべきで、遠慮しないで、何回でも訴え、調整させるべきである。また、説明書などで、すぐ使いこなせる人もあるが、集会、講演会や電話の使い方など、特殊な使い方を含め、装用指導（補聴器を使いこなすための指導）も受けるべきで、欧米の補聴器販売店には、これのための訓練室か教室があるのが普通と聴く。
うまく使いこなせていて、調子が良くても、聴え方が変る方もあり、補聴器は器械なので半年～1年に1度のチェックを行う必要があり（ドイツでは、これが法律になっている由）、常に最良の状態にしておく必要がある。（新元 庄一郎 ：当法人副理事長、 那覇市難聴福祉を考える会会長）