年と共に聴えも衰え、七十才以上で約半数が補聴器を必要とする程になる。高齢社会が進行、高齢化率から、国民十人に一人は難聴と実に大変な状況になって来ている。
しかし、この老人性難聴は、最近内耳の血管の動脈硬化によることが判明、予防も進行防止も出来るようになって来ている。
一方、難聴には補聴器と云うが、その評判は悪く、必要な人の十~二十人に一人しか使用していない。広告が氾濫するわけである。
年が進んで、聴えないままでいると、コミュニケーション障害より、家族・社会より遊離・孤立し、精神的動物である人間は、もう一人前として生きて行けないと自信を失い、閉じこもり、寝たきり、認知症と、人間としての行き方が出来なくなる。これが国民十人に一人の殆どの人に起る可能性があり、現実にはすでにその半分には起っていると思われる。老人医療費・介護費が増加し、今後も増加し続け、増税が視野に入らざるを得ない。
当法人の活動もあり、昨年四月に薬事法が改正され（厚生労働省）、補聴器は「管理医療機器」に規定され、販売規制が始り、業者に「補聴器適合」の義務・責任が課せられ、広告規制も行われている。これに呼応、日本耳鼻咽喉科学会が「補聴器は医師の診断の元に購入すべき」との方針を決定、これに対応する「補聴器相談医」制度を発足させ（昨年四月）、いずれ欧米先進国並に、補聴器購入に医師の処方箋を要し、ドイツ、イギリス、フランスのように、医師が補聴器の適合判定を行う態勢造りが始っている（補聴器行政の一番進んでいるドイツでは、一年に一度の補聴器のチェックが法律で定められている）。これに加え、「特定商取引に関する法律等の改正」（平成十六年十一月、経済産業省）も行われ、高齢者が訪問販売等での悪質なトラブルから救済されるようになっている。
このように、「適合補聴器」を得られる時代になっているのに、このことを難聴者もその関係者、一般市民、県民、国民の殆どは知らないので、これを周知させる必要がある。
これと同時に、いよいよ聴えが悪くなってからでは、補聴器を使いこなせないし、使う意欲がないのは前述の如く、一人前として生きて行く自信を失ってしまうからで、悪くなり出したら、すぐ対応する、即ち、「難聴高齢者の早期発見・早期対応」を提唱し、老人性難聴の予防・対応などの講話（ﾚｰｶﾞﾝ、ｸﾘﾝﾄﾝなどの例をあげ）と同時に聴力検査を行い対応するよう啓蒙活動を行っている。
このように、難聴になってもすぐ対応、コミュニケーション良好で、家族・社会と仲良く付き合い、正確な情報を得て人生を思い通りに設計、死の直前まで自立、人生をエンジョイ出来れば、本人が幸せであると同時に、精神的に元気になるので、老人医療費を軽減させ、介護費は殆ど不要となり、増税は不要、恐らく国債、県債なども減少、次代を背負う若者が明るい未来に夢を描ける社会となろう。